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世界的研究によりパンデミックがメンタルヘルスに与える真の影響が明らかに。

ロイドレジスター(LR)では、11の国々で組織に所属する従業員5,500名を対象とした世界的調査の実施を依頼して、パンデミック中の従業員のウェルビーイングについて調べました。

  • 11カ国の5,500人の従業員を対象とした調査において、ワーク・ライフ・バランスの改善は従業員の心身の健康の向上を保証するものではないことが判明
  • 在宅勤務が増えたにもかかわらず、労働関連のストレスレベルはコロナ禍において有意に増加
  • 従業員は、メンタルヘルス状態の開示がキャリアアップに影響するのではないかとの不安があると回答
  • 報告書は、労働環境の変化の中で、身体的健康と精神的健康の要求の間のバランスをさらに図っていく必要を訴えている

ロイドレジスターの新たな労働安全衛生報告書によると、コロナ禍において在宅勤務をしている人々は、より高いレベルのストレスを経験しており、キャリアアップに悪影響を及ぼすことを恐れて、会社側にメンタルヘルスの状態を開示することに消極的であることが示されています。

安全性の保証に関する世界的な専門家として、ロイドレジスターは世界11カ国の5,500人の従業員を対象に、新型コロナウイルスがもたらす労働条件の変化の影響を把握するための調査を行いました。報告書「パンデミックにおける従業員の心身の健康」によると、全世界の従業員の69%が、仕事量の増加や、リソース上の要求を満たすための仕事のパターンの変更によって、在宅勤務中に仕事関連のストレスレベルが高まったと回答しています。

また、同報告書によると、従業員はメンタルヘルスの状態の開示についても大きな懸念を抱いています。世界全体では、48%が開示はキャリアアップにマイナスの影響を与える可能性があると感じており、19%が確信が持てないと回答しています。信じられないことに、調査対象者の4人に1人が、会社側は、精神的な健康と幸福に関して追加的な支援を提供するために何もしていないとしています。おそらく何よりも懸念されるのが、58%の人が、まだ状況が整ったとは感じていないにもかかわらず、オフィスに戻るよう圧力をかけられていると感じていたことです。

これらの結果にもかかわらず、回答者の半数超(52%)にとっては、在宅勤務がワーク・ライフ・バランスの改善につながっています。しかし、22%が以前よりも長時間働いていると感じ、17%が同僚からより孤立していると感じ、9%がより大きな不安を感じています。

ロイドレジスターの品質・環境・安全担当ディレクターであるジェームズ・ポムロイは次のように述べています。「今回の結果は世界中の企業に関係しており、労働環境における不名誉なレッテルを排除するよう、さらなる努力が必要であることを示しています。管理職が自ら率先して模範を示し、自分の仕事の内外での経験を話すべきです。自分自身の懸念や心配事を話し、共有することで、リーダーは他の従業員たちが日々の課題について話す機会を提供します。安全で包摂的な環境を構築することは、メンタルヘルスの不調がキャリアアップに影響を与えるのではないかという懸念を軽減するのに役立つでしょう。」

日本からのデータでは、在宅勤務への移行に関する評価として、ワーク・ライフ・バランスが改善したとの評価が最も適切だと考えているのはわずか40%と、調査対象国の中で最も低い結果となりました。25%が労働時間が長くなったと回答しており、これも世界平均より悪い結果です。 これらの主要な結果にもかかわらず、仕事関連のストレスは日本ではそれほど顕著に増加していないようであり、ストレスレベルが高くなったと回答したのは57%と、世界平均よりも有意に低い結果となっています。

今回世界各地から得られたデータは、身体的な安全性を重視する代償として、精神的な健康が見落とされることになる可能性があることを示唆しています。 調査対象者の半数以上(52%)が、会社側が身体的な安全をより重視していると感じています。しかしながら、各組織は効果的にコミュニケーションを取っているように見受けられます。回答者の80%超が、会社側から「非常に」または「いくぶん」情報を提供されていると感じていると答え、74%が、仕事のやり方を変更した際に直接相談を受けたと回答しています。

ジェームズは次のように付言しています。「世界中の多くの組織が、包摂的であることと多様性を誇りにしています。今こそ、その一環としてメンタルヘルスを取り入れるべき時です。こうした形で包摂性を受け入れることは、職場における心身の健康のあり方に対する私たちの認識に革命をもたらすことにつながるでしょう。これは極めて重要です。なぜなら今回のパンデミックは、労働者の健康が企業の健康であることを示したからです。」

労働安全衛生報告書は、企業に対してインサイト、指針および助言を提供するもので、報告書の中では労働安全衛生マネジメントシステム規格ISO 45001、ならびに指針文書ISO/FDIS 45003およびISO/PAS 45005が例として引用されており、各組織がスタッフを支援し、職場における労働安全衛生の効果的な管理を推進する上で役立ちます。

 

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